セキュリティソフトは開発国で選ぶべきか

【記事内に一部、正確性を欠く情報や推測による表現が含まれます。”おとぎ話”としてお読みください】

 

こういう話があるのをご存じだろうか。

 

中国製のシスコ製品のニセモノが米政府機関で多数発見、FBIが本格捜査に着手

中国華為技術との取引に警告 – スパイ活動恐れ米諜報機関

インド政府 中国製の通信機器にはスパイチップが組み込まれているとして締め出し

 

いずれの情報も正確性が保障されているわけではないので、情報リテラシーのない人は読まない方がいいと思います。

共和党には、未だに進化論を否定している頭の固い政治家も多いし、インドは当時、チベット問題で中国と争っていました。

どちらも単なる言いがかりに過ぎないかも知れません。

しかし、あながちあり得ない話でもない。

 

中国の華為技術有限公司は、日本ではファーウェイ・テクノロジーズ・ジャパンとして、ソフトバンクモバイルや

イー・モバイル、NTTドコモに端末を提供しています。気になるのが、創業者の任氏は、

文書の中で「華為技術の国際マーケティング方針は我が国の外交政策に従う」などと書いているという点です。

つまり、日本各社への端末供給は外交政策、意訳すると中国共産党の方針に従っていると考えられます。

中国共産党の中核を担っている人民解放軍の出先機関である可能性も捨てきれません。

 

モバイル端末繋がりで言えば、スマートフォンの多くにCarrier IQというスパイウェアまがいのツールが隠されていたことが

明らかになり、大騒ぎになったこともありました。

http://jp.techcrunch.com/archives/20111201carrier-iq-how-to-find-it-and-how-to-deal-with-it/

  

何が言いたいかというと、これだけの事例がありながら「セキュリティソフトに関しては大丈夫」とは言い切れないと言うことです。

事実、ノートンを開発するシマンテックは、米捜査機関のスパイウェアを意図的に検知対象から外したことが明らかになり、

バッシングを受けたことがありました。

Symantec pledges to acquiesce to FBI backdoor demands

   

私が時々出席するフランス軍事会議でも、敵国によるサイバー攻撃を防ぐため、NATO加盟国で開発されている

セキュリティソリューションの採用が大まじめに議論されています。おっと。これはここだけの話です。

 

セキュリティソフトのように、OSのローレベルで動作するソフトウェアは、その分システムを掌握する権限も高いため

その気になればいくらでもシステム上で悪事を働くことも可能ではないでしょうか。

邪魔をするものがいない環境で、ベンダーの意向でいかようにも操作は可能です。もっともそんな技術があれば・・・の話ですが。

 

有事の際に、運命を分けるのはセキュリティソフトの性能ではなく、開発国かも知れません。

 

 

・・・というネタでした。おしまい。

 

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